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耳介療法のパイオニアであるSedatelec社(フランス)と日本総代理店契約を締結。ASPニードルが日本初上陸。2025年1月26日より販売開始。

右:Sedatelec社 CEO Thierry GARABOUX氏 左:株式会社Transparence 岩田 真人

~アメリカ空軍のBattlefield Acupunctureにも採用されている革新技術~

世界的に注目されている耳介療法(オリキュロセラピー)のパイオニア、フランスのSedatelec社と日本総代理店契約を結び、日本初上陸のASPニードル(医療機器認証番号:306AKBZX00064000)を2025年1月26日より販売いたします。

この革新的なニードルは、アメリカ空軍が開発したBattlefield Acupuncture(BFA:戦場鍼)にも採用されており、急性・慢性の痛みやストレスの緩和において注目を集めています。

ASPニードル(チタン製)(医療機器認証番号:306AKBZX00064000)
https://medical-tp.com/
お問い合わせTEL:0120-968-666

■背景
Sedatelec社(フランス)は、1978年に耳介療法(オリキュロセラピー)の創始者 ポール・ノジェ博士と共にASPニードル(Aiguille Semi Permanente)を開発したことを皮切りに、耳介療法に伴う医療機器等を世界40ヵ国以上に販売しているオリキュロセラピーの世界基準企業です。

日本では2018年に「NHK 東洋医学 ホントのチカラ」で紹介されたことで大きな話題となり、一般社団法人 日本ASPセラピー普及協会(JATA)の協力の基、医療機器認証に取り組み、約4年の年月をかけて2024年11月12日に管理医療機器(医療機器認証番号:306AKBZX00064000)として国内認証され、日本市場で販売できることとなりました。

後列:Stefanie COCHET氏(Sedatelec)、医学博士 襖田 和敏氏(JATA)、Thierry GARABOUX氏(Sedatelec)、鍼灸学博士 竹田 太郎氏(JATA)、鍼灸学博士 米田 裕和氏(JATA)、岩田 真人(Transparence)、前列:松浦 哲也氏(JATA)、坪井 良寛氏(JATA)、上市 茂生氏(JATA)、樋口 徹氏(Linkfood)

■ASPニードルとは?
ASPニードルは、Sedatelec社が開発した特殊な耳介療法用の鍼で、精密な設計と高い効果が特徴です。独自の針先形状と素早く刺鍼できるインジェクターを用いることにより、最小限の刺激で最大の効果を引き出すことができる世界で認められた鍼治療に用いられる耳鍼です。

■Battlefield Acupuncture(BFA:戦場鍼)での活用
2001年にアメリカのリチャード・C・ニエムゾー博士が5つのポイントにASPニードルを刺鍼するだけの再現性と即効性に優れている療法「Battlefield acupuncture(BFA:戦場鍼)」を提唱しました。

リチャード・C・ニエムゾー博士はアンドリュース空軍基地に鍼治療クリニックを設立し、空軍基地、国防総省、ホワイトハウス、国立海軍医療センター、ウォルター・リード陸軍医療センターの軍人にBFAを提供し、その効果を確固たるものにしました。

リチャード・C・ニエムゾー博士によれば、症例の80~90%で症状の軽減が見られるとのことで、線維筋痛症、複雑性局所疼痛症候群、頭痛、関節炎など、あらゆる種類の痛みに、そして鎮痛薬が効かなかった多くの患者に効果があると報告しております。

U.S. Air Force ”The appearance of U.S. Department of Defense (DoD) visual information does not imply or constitute DoD endorsement.”

■今後の展開
日本においても、ASPニードルの導入は、耳介療法に関心を持つ医療従事者や鍼灸師、健康維持を求める方々にとって大きな注目を集めております。耳介療法は、耳の特定のポイントに対する刺激を通じて、全身の健康状態を改善することが期待できるため、ストレス解消や痛みの緩和、内臓機能の調整にも効果があるとされております。

日本国内での販売が開始されることにより、より多くの医療機関、鍼灸院での導入が期待されます。Sedatelec社のASPニードルは、すでに世界各国で高い評価を受けており、日本市場においてもその効果と安全性が証明されることは間違いございません。

セダテレック日本総代理店(株式会社Transparence)
代表取締役 岩田 真人
〒929-0113 石川県能美市大成町リ84 TPビル 2F
TEL 0761-58-1817
http://www.transparence.jp/